2021年度以降入学生
大学全体
学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)
定められた期間在学し、所定年限内に所定の授業科目を履修して単位を取得し、課程を修了した人が、「持続可能な社会づくりのための具体的な提案･実践ができる人材の育成」を目指した体系的な教育の成果として以下の到達点に達していれば、学位を授与されます。- 人と社会と自然との共生に関する環境問題や地域・企業の諸問題に対して、グローバルな視点から具体的に応えられる。
- 専門領域を深く・幅広く学ぶことにより、基礎的な思考力・行動力や高い教養を専門的な知識と応用力を共に身につけている。
- 未来の環境問題と産業社会の動向を見据えることができる。 本学で学位を取得した人は、修得した知識を基に企業、団体、教育機関や行政機関などで持続可能な地域社会づくりの実践、また途上国などの海外で地域開発の現場で活躍することが期待されます。
教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)
「持続可能な社会づくりのための具体的な提案･実践ができる人材の育成」を実現するため、授業科目を人間形成科目と専門科目の科目群に分類し、効果的な教育課程を系統的に編成しています。- 人間形成科目と専門科目の科目群を設定し、教育目標を実現するための系統的な授業科目を編成します。
- 人間形成科目は、総合教育科目、外国語科目、情報処理科目、キャリアデザイン科目、総合演習科目、及び両学部の基礎専門科目で構成し、基礎的な学力のみならずグローバルな視点を備えるために必要な能力を涵養します。
- 専門科目は、学部の学修の特徴を反映した複数の科目群から構成され、専門分野をより深く体系的に学び、専門的な知識と応用力が共に身につくような仕組みとします。同時にグローバルな視点からの思考ができるように留意します。
- フィールド演習等も取り入れ、専門分野で必要とされる経験により得られる様々な知恵を習得できるようにします。
- 幅広い基礎学力を土台に更なる知識を探求する人のために、副専攻プログラムを編成します。
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)
「持続可能な社会づくりのための具体的な提案・実践ができる人材の育成」という教育目標のもと、以下のような人を求めます。- 環境問題や企業・地域の諸問題に取り組みたい人。
- グローバルな視点を広げたい人。
- 基礎的な思考力・行動力や高い教養を身につけたい人。
- 専門的な知識と思考力・行動力を身につけたい人。
- 一般選抜(前期日程・後期日程)
大学入試センターが実施する共通テストの受験を義務付け、大学独自の学力テストと合わせて選抜を行います。学力の三要素のうち、特に「知識・技能」の評価に重点を置きます。 - 総合型選抜
学力テスト(模擬授業等)に加え面接等を行い、出願書類と合わせて選抜を行います。学力の三要素のうち、特に「主体性をもって多様な人々と協働して学ぶ態度」の評価に重点をおきます。 - 学校推薦型選抜
学力テスト(小論文等)に加え面接等を行い、出願書類と合わせて選抜を行います。学力の三要素のうち、特に「思考力・判断力・表現力」の評価に重点を置きます。
環境学部環境学科
学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)
環境学部は、環境問題の全体像を把握したうえで、「自然環境保全」、「循環型社会形成」、「人間環境」、いずれかの専門的視点から持続可能な社会づくりのための具体的な提案、実践ができる能力、また、この能力に深く関連した問題解決能力の醸成を目指しています。学位は、本学の定める期間在学し、所定年限内に所定の授業科目を履修して単位を取得し、課程を修了することで、以下の到達点に達した場合、学位を授与されます。
- 持続可能な人と社会と自然のあり方などの現代社会が抱える環境問題に関する自然科学的知識や社会科学的知識を正しく理解できる能力を身に付けている。
- 環境問題の改善を考えるうえで必要な思考力やコミュニケーション能力、データ解析能力を身に付けている。
- グローバルな視点および地域に根差した視点から、問題の改善についての対策を提案できる能力を身に付けている。 学位取得者は、「持続可能な社会づくり」のための具体的な提案、実践ができる能力を基礎に、一般企業、行政機関、研究所などでの活躍が期待されます。また、環境問題の改善に寄与できる次世代を育成する教員(中学校・高等学校理科教員)としての活躍も期待されます。
教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)
公立鳥取環境大学環境学部のカリキュラムは、持続可能な社会づくりのための具体的な提案、実践ができる能力および問題解決能力を身につけるため、以下のような方針で科目群を系統的に編成しています。- 人間形成科目群は、総合教育科目、外国語科目、情報処理科目、キャリアデザイン科目および総合演習科目の6科目群から構成し、専門性を超えた幅広い知識とコミュニケーション能力、行動力、データ解析能力を向上させることを目的としています。
- 専門科目群は、自然環境保全科目、循環型社会形成科目、人間環境科目で構成し、それぞれの科目群の中で、環境問題全体の把握を目指す科目と専門性の高い科目を配し、年次の進行とともに専門性を高め卒業研究につなげる仕組みにしています。専門科目の中には地域でのフィールドワークを含む演習を多く設けています。
また、上記の科目群に加え、中学校・高等学校教諭一種免許状(理科)を取得できる教職課程も設置しています。
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)
大学での学業を通して「持続可能な社会づくり」のための具体的な提案、実践ができる能力にむすびつく以下のような資質を有した人を求めます。- 汎用的な問題解決能力の向上が期待できる人。
- 地域や世界における環境問題に強い関心をもち、問題の改善に貢献したいと考えている人。
- 高等学校での生活において、学業や探求的活動の中に興味・関心を感じ、積極的に課題に取り組んだ経験のある人。
- 一般選抜(前期日程・後期日程) 大学入試センターが実施する共通テストにおいて、幅広い基礎学力の判定を行い、大学独自の筆記試験や小論文試験を行う前期日程、後期日程では、主に知識・技能と上記１につながる思考力の評価に重点を置きます。
- 総合型選抜 学力テスト(模擬授業を踏まえた小論文試験)や集団面接により、主に上記1,2に対応する、思考力、主体性、協働力についての評価に重点を置きます。
- 学校推薦型選抜 学力テスト(小論文等)や面接により、主に上記1,3に対応する、思考力、主体性、高等学校での取り組みについての評価に重点を置きます。
経営学部経営学科
学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)
経営学部は「企業などの組織や地域における経営の様々な課題に挑戦し、その解決について具体的に提案・実行できる人材の育成」を目指し、持続可能な社会や産業のあり方を長期的かつグローバルに俯瞰する視野と、組織や地域、自身の直面する解決困難な課題に積極的に挑戦し、学び続ける姿勢を育む体系的な教育活動を行います。その結果、定められた期間在学し、所定年限内に所定の授業科目を履修して単位を取得し、課程を修了した人が以下の到達点に達した場合、学位を授与されます。- 知識 経営学の学術領域において、体系的な知識を修得している。
- 知識運用力 経営学など学修した専門知識を用いて組織や地域の課題を読み解き、説明する能力を身に付けている。
- 課題発見力 様々な種類の情報を複合的に捉え、諸課題を発見する能力を身に付けている。
- 課題解決力 経営学など学修した専門的な手法を用いて、課題解決に向けて具体的に提案する能力を身に付けている。
教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)
「企業などの組織や地域における経営の様々な課題に挑戦し、その解決について具体的に提案・実行できる人材の育成」という教育目標を実現するため、授業科目を人間形成科目と専門科目の科目群に分類し、効果的な教育課程を系統的に編成しています。- 人間形成科目は、総合教育科目、外国語科目、情報処理科目、キャリアデザイン科目、総合演習科目で構成します。
- 専門科目は、基礎科目、展開科目、共通科目、演習科目で構成します。
- 基礎科目は、経営学部の専門的な学修の基盤となる中核的な科目群です。
- 展開科目は、基礎科目で培った専門的な知識・技能を発展させ、専門性を高める科目群です。
企業経営、地域経営、経営情報の3系統の科目群に分類されます。 - 共通科目は、基礎科目、展開科目の学修と組み合わせることで、経営学の学びとその応用範囲を拡げるための科目群です。国際、環境、歴史、法律といった対象範囲を拡げる科目群や数学や統計といった分析能力を高める科目群があります。
- 演習科目は、学生の自発的な学習や研究、討論を積み重ねて、卒業研究へと至る、長期間継続して一つの専門分野の学修を深める専門演習を中核とした科目群です。 効果的な学習のため、新たな教育手法を積極的に導入するとともに、問題解決に有用な多様なアプローチを習得する機会を提供します。
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)
「企業などの組織や地域における経営の様々な課題に挑戦し、その解決について具体的に提案・実行できる人材の育成」という目標のもと、以下のような人を求めます。- 自らの意思で目標を定め、自身を成長させ続ける意欲を持っている人。
- 自分を取り巻く集団や地域の課題に、他者と協働して取り組む意欲を持っている人。
- 論理的に考え、それを適切に表現する力に優れる人。
- 継続的な学習習慣を身に付け、高等学校卒業時に求められる学力を着実に身につけた人。
- 知的好奇心に優れ、地域や社会の変化に気づき、探求しようとする姿勢を持った人。
- 一般選抜(前期日程・後期日程) 大学入試センターが実施する共通テストの受験を義務付け、大学独自の学力テストと合わせて選抜を行います。上記4の観点から特に学力の三要素のうち、「知識・技能」の評価に重点を置きます。
- 総合型選抜 学力テスト(模擬授業等)に加え面接等を行い、出願書類と合わせて選抜を行います。上記1～5を総合的に評価し、特に1，2の観点から学力の三要素のうち、「主体性をもって多様な人々と協働して学ぶ態度」の評価に重点を置きます。
- 学校推薦型選抜 学力テスト(小論文等)に加え面接等を行い、出願書類と合わせて選抜を行います。上記1、3、4、5を総合的に評価し、特に3の観点から学力の三要素のうち、「思考力・判断力・表現力」の評価に重点を置きます。
2020年度以前入学生
大学全体
学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
公立鳥取環境大学は、人と社会と自然との共生をベースとする「持続可能な社会づくりのための具体的な提案･実践ができる人材の育成」を目指します。その為に、個々具体の問題に対しては全地球的な視点から具体的に応えられる事を目的とします。専門領域を深く・幅広く学ぶ事により、基礎的な思考力･行動力や高い教養を、専門的な知識と応用力と共に身につけた人材を育てることを目的としています。学位は、本学の定める期間在学し、所定年限内に所定の授業科目を履修して単位を取得し、課程を修了した者に授与します。学位授与にあたっては、未来の環境問題と産業社会の動向を見据える事の出来ることを到達点とします。
学位取得者には、修得した知識を基に一般企業、教育機関や行政機関などで持続可能な地域社会づくりの実践、また途上国などの海外で地域開発の現場で活躍することを期待します。
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
公立鳥取環境大学では、「持続可能な社会づくりのための具体的な提案･実践ができる人材の育成」という教育目標を実現するため、授業科目を人間形成科目と専門科目の科目群に分類し、より効果が上がる教育課程として系統的に編成しています。人間形成科目は、総合教育科目、環境基礎科目、外国語科目、情報処理科目、キャリアデザイン科目、総合演習科目および学部専門科目の一部の科目群から構成しています。これらの科目は全学共通の科目群であり、幅広い知識と基礎学力を養成します。
専門科目は、各学部の学修の特徴を反映した複数の科目群から構成されており、専門分野をより深く体系的に学ぶ仕組みになっています。また、フィールド演習等も取り入れ、各専門分野で必要とされる経験により得られた様々な知恵についても修得できるようにカリキュラム上の工夫を凝らしています。
入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）
【教育理念】持続可能な社会づくりのための具体的な提案･実践ができる人材の育成を目指します。環境問題や企業・地域の諸課題に取り組む授業や世界的な視点を養う教育を通して、基礎的な思考力･行動力や高い教養、専門的な知識と応用力を養成します。
【求める人物像】
環境問題や企業・地域の諸課題に取り組み、世界的な視点にも興味を持ち、専門的な知識と思考力・行動力を身につけて、直面する課題の総合的な解決に社会のさまざまな分野で寄与したいと考えている人物を求めます。
【入学に当たり身につけておくべき教科等】
環境問題等に取り組むには、幅広い知識や論理的思考能力が求められます。学部毎に要求される教科は異なることもありますが基本的には英語・数学等の基礎力に裏付けられた知識が大切です。
環境学部環境学科
教育研究上の目的
｢持続可能な地域社会づくりのための具体的な提案・実践ができる人材の育成｣を目指し、環境問題を地域と関りながら取り組む授業やグローバルな視点を養う教育を通して、専門的な知識と思考力・行動力や高い教養、応用力を身につけた人材を育成します。また、教職課程を設け、環境問題に関する基本的理解を持った教員を養成することを目的とします。学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
公立鳥取環境大学環境学部では、｢持続可能な社会づくりのための具体的な提案・実践ができる人材の育成｣を目指し、環境問題を地域と関わりながら取り組む授業やグローバルな視点を養う教育を通して、基礎的な思考力・行動力や高い教養、専門的な知識と応用力を身につけた人材を育てることを目的としています。学位は、本学の定める期間在学し、所定年限内に所定の授業科目を履修して単位を取得し、課程を修了した者に授与します。学位授与にあたっては、持続可能な人と社会と自然のあり方、廃棄物やエネルギー問題などの現代社会が抱える環境問題に関する自然科学的知識とともに文化・歴史遺産などの社会科学的知識の修得を到達点の目安とします。
学位取得者には、修得した知識を基に一般企業、教育機関や行政機関などで持続可能な地域社会づくりの実践、また途上国などの海外で地域開発の現場で活躍することを期待します。
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
公立鳥取環境大学環境学部では、｢持続可能な社会づくりのための具体的な提案・実践ができる人材の育成｣という教育目標を実現するため、授業科目を人間形成科目と専門科目の科目群に分類し、より効果が上がる教育課程として系統的に編成しています。人間形成科目は、総合教育科目、環境基礎科目、外国語科目、情報処理科目、キャリアデザイン科目および総合演習科目の科目群から構成しています。これらの科目は全学共通の科目群であり、専門性にとらわれない幅広い知識と基礎学力を養成します。
専門科目では、学部基礎科目と自然環境保全、循環型社会形成、人間環境の３つのプログラム科目および演習科目の科目群から構成されており、環境学全般を幅広く学ぶとともに、専門分野をより深く体系的に学ぶ仕組みになっています。また、フィールド演習を重視し、環境学の分野で必要とされる経験により得られた様々な知恵についても、現地学習により修得できるようにカリキュラム上で工夫を凝らしています。さらに、本学部では教職課程を設けており、所定の授業科目を計画的に履修することで、中学校・高等学校教諭一種免許状(理科)を取得できる科目編成としています。
入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）
＜教育理念＞「持続可能な社会づくりのための具体的な提案･実践ができる人材の育成」を目指します。環境問題を地域と関わりながら取り組む授業やグローバルな視点を養う教育を通して、基礎的な思考力･行動力や高い教養、専門的な知識と応用力を養成します。
＜求める人物像＞
環境問題に地域と関わりながら取り組み、グローバルな視点にも興味を持ち、専門的な知識と思考力・行動力を身につけて、社会のさまざまな分野で環境問題の解決に寄与したいと考えている人物を求めます。
＜入学に当たり身につけておくべき教科等＞
環境問題等に取り組むには、幅広い知識や論理的思考能力が求められます。本学部では主に自然科学的視点から環境を学ぶために、自然科学の基礎、すなわち、高等学校等における基礎学力、特に国語、英語、数学、理科の基礎を習得していることが大切です。
経営学部経営学科
教育研究上の目的
｢自然環境と共生する社会の構築に貢献できる人材の育成｣を目指し、社会において持続可能な経営のあり方を考え、様々な課題や業務等について具体的に企画・実行できる幅広い知見と実践力を持つ人材を育成します。特に、地域の担い手として、地域産業の発展や地域社会の課題解決に寄与できる人材、北東アジア交易で活躍できる人材を育成します。学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
公立鳥取環境大学経営学部では、企業経営を主体とした教育を基本とし、「経営のさまざまな課題解決や業務運営について具体的に企画・実行できる人材の育成」を目指します。学位は、本学の定める期間在学し、所定年限内に所定の授業科目を履修して単位を取得し、課程を修了した者に授与します。学位授与にあたっては、国際的な視野を持ち、未来の産業社会や地域における諸課題の動向を見据え、企業・団体の事業を企画し、効率的かつ効果的なマネジメントを行うための能力や知識の修得を到達点の目安とします。
学位取得者には、修得した能力を基に一般企業や行政機関などで活躍し、地域産業の発展や地域課題の解決に寄与することを期待します。
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
公立鳥取環境大学経営学部では、企業経営を主体とした教育を基本とし、｢持続可能な社会や経済のあり方を考える姿勢を持ち、経営のさまざまな課題の解決や業務の運営について、具体的に企画・実行できる人材の育成｣という教育目標を実現するため、授業科目を人間形成科目と専門科目の科目群に分類し、より効果が上がる教育課程として系統的に編成しています。人間形成科目は、総合教育科目、環境基礎科目、外国語科目、情報処理科目、キャリアデザイン科目および総合演習科目から構成されています。これらの科目は全学共通の科目群であり、専門性にとらわれない幅広い知識と基礎学力を養成します。
専門科目は、経営学部の学修の基礎となる学部基礎科目と専門性を深める企業経営、地域経営、経営情報の３系統の展開科目、専門領域に関わらず共通して学修の可能性を拡げる共通科目および少人数や個人で課題や研究に自律的に取り組む演習科目の科目群から構成されています。経営学について幅広く学びながら、未来の産業社会の動向を見据えた経営のあり方や、地域産業の発展、事業への情報技術の活用等を具体的に捉えることができる科目編成としています。
入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）
＜教育理念＞持続可能な社会や経済のあり方を考える姿勢を持ち、経営のさまざまな課題の解決や業務の運営について具体的に企画・実行できる人材の育成を図ります。
＜求める人物像＞
経営に関する専門的な知識･スキルと思考力･行動力を身につけようとする積極的な姿勢を持ち、企業･行政･団体などのマネジメントを担おうとする意欲ある人物を求めます。
＜入学に当たり身につけておくべき教科等＞
企業や地域での経営の取り組み、そこにおける情報通信技術の活用を実践するためには、高等学校等で国語、英語、数学等の基礎学力を十分身につける必要があります。また、歴史や経済等の関連科目を習得していることが大切です。